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ブロックチェーンで何が変わる?

2018/09/08(土) 17:00〜19:00

@青山学院大学 17号館4階 17409

地方創生や国際協力の現場からのヒントをもとに、ブロックチェーンという新技術が拓く可能性を探る。

蒸気機関やインターネットが私たちの暮らしを一変させたように、ブロックチェーンも社会を大きく変えるかもしれないと言われている。

だからこそ、本分科会はブロックチェーンについて詳しくない人、大歓迎である。小難しい技術面の話にはあえて深く立ち入らず、新技術とそれが切り拓く未来、その時私たちが取るべき行動について、想像を膨らませ、語り合う場としたい。

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最近、ブロックチェーンという言葉がやたらと世間を賑わせる。しかし、そのほとんどが投機的な文脈で語られることの多い、バブル的な流行語だ。たとえば『ブロックチェーン?仮想通貨に興味あるの?』、『仮想通貨って儲かるんでしょ』など。それに呼応して『なんだか怪しい』、『信用できない』といった声もあがる。

この分科会は日本財団の一職員の「いや、ブロックチェーンでできることってもっと色々あるよね」という素朴な疑問に端を発する。ブロックチェーンは新技術だ。それも世の中を豊かに、便利にするかもしれない新たなテクノロジーだ。では一体どのようなことが――地方創生・国際協力の領域で躍動する3名が、最新事例・活動内容を提供する。

1人目である林篤志は岩手県遠野を始めとする全国各地で、国家とも資本主義とも異なる「新しい共同体」をつくることに挑戦中。その挑戦の中で、ブロックチェーン技術を用いて、今の経済システムではお金にならない、しかし価値のある活動を可視化することに取り組んでいる。

2人目の竹内知成は国際協力機構(JICA)等を経て、現在はアビームコンサルティングでICT4D(情報通信技術を活かした国際開発)に携わる。ブロックチェーン技術は貧困の削減に貢献できる技術だと注目されており、難民キャンプでも活用されているという。

そして最後は自治体。2018年3月、石川県加賀市は日本初の「ブロックチェーン都市構想」を打ち出した。ブロックチェーン技術を活用して地域の課題を解決し、新たな経済圏創出を目指すという。なぜ、そしてどのように。中心的に関わる深山周作が、「自治体×ブロックチェーン」について語る。

彼らの話からヒントを見出し、これからの社会について語り合おう。知ってる人も知らない人も歓迎。さあ、今こそ本当のブロックチェーンの話をしよう。

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【登壇者プロフィール】

佐々木 俊尚(モデレーター)

作家/ジャーナリスト

1961年兵庫県生。愛知県立岡崎高校卒、早稲田大政経学部政治学科中退。毎日新聞社などを経て2003年に独立し、テクノロジから政治、経済、社会、ライフスタイルにいたるまで幅広く取材・執筆・発信している。電通総研フェロー。総務省情報通信白書編集委員。「そして、暮らしは共同体になる。」「21世紀の自由論〜『優しいリアリズム』の時代へ」「キュレーションの時代」など著書多数。Twitterのフォロワーは約80万人。

林 篤志

一般社団法人Next Commons Lab Founder/Commons Co-Founder/日本財団特別ソーシャルイノベーター(2016年)

1985年生。ポスト資本主義社会を具現化するための社会OS「Next Commons Lab」をつくる。Next Commons Labを設立。自治体・企業・起業家など多様なセクターと協業しながら、新.たな社会システムの構築を目指す。

竹内 知成

ICT4D.JP 代表/アビームコンサルティング株式会社/神戸情報大学院大学 ICTイノベータコース 客員講師

IT営業→エチオピアでIT教師→在外日本大使館→国際協力機構(JICA)→コンサルタント、というキャリアを通じ一貫して「途上国開発のためのICT活用」を探求中。

深山周作

株式会社スマートバリュー

1990年群馬県沼田市生まれ、千葉県柏市育ち。東京農業大学応用生物学部卒業後、広告業界などを経て株式会社スマートバリューに入社。企画・営業として自治体・地域の情報配信システムの導入を行い『Open Government』における透明化を推進。加賀市での『ブロックチェーン都市宣言』の立上げとそれに関連するプロジェクトリーダーを現在担当し、地域×テクノロジーの分野に取組む。

 

※ 西粟倉村関係者のご登壇は諸事情によりご都合が合わなくなりました。大変恐縮でございますが、ご了承ください。 別途、新たな登壇者を調整中です。

(※敬称略、順不同)

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